オフィスチェアの捨て方は？分解して捨てるメリット・デメリットを解説

オフィスチェアが壊れてしまったり、買い替えに伴って不要になった場合は適切な方法で処分しなければいけません。

自治体のルールに従った処分や、フリマアプリでの売却を検討する場合があるでしょう。

オフィスチェアを処分する際は費用がかかる場合がほとんどです。分解すれば費用を抑えられるケースもありますが、ケガなどのリスクを考慮しなければいけません。

この記事では、使わなくなったオフィスチェアの捨て方、分解して処分するメリット・デメリット、注意点などについて詳しく解説します。

使わなくなったオフィスチェアの捨て方

オフィスチェアの故障や破損、買い替えの際は適切な方法で捨てる必要があります。ここでは、使わなくなったオフィスチェアの捨て方について解説します。

粗大ゴミとして処分

オフィスチェアは多くの自治体で粗大ゴミの分類に入ります。粗大ゴミとして処分する場合は、まず自治体の粗大ゴミ受付センターに連絡して収集の申し込みを行いましょう。

申し込み時には、チェアの種類、サイズ、材質などの情報を伝えます。次に自治体から指定された日時と場所に、処分したいオフィスチェアを出してください。

多くの場合、粗大ゴミ処理券の購入が必要になり、これをチェアに貼り付けて出します。

処理券の料金は自治体によって異なりますが、一般的にはチェアのサイズや重量に応じて数百円から数千円程度です。

粗大ゴミとしての捨て方は手続きが簡単で、自分で運び出す手間が省けるメリットがありますが、収集日までは保管しておく場所が必要です。

不用品回収業者へ引き取ってもらう

不用品回収業者を利用してオフィスチェアを処分する方法は、手間がかからない便利な選択肢のひとつです。

業者が自宅まで来てオフィスチェアを引き取ってくれるため、とくに大型のオフィスチェアや複数のチェアをまとめて処分したい場合に最適です。

回収業者を利用する際は、複数の業者に見積もりを依頼し料金を比較しましょう。料金は一般的にチェア1脚につき数千円程度ですが、業者によって差があります。

また、信頼できる業者を選ぶために、許可証や口コミ情報の確認も重要です。

エレベーターのない建物からの搬出や特殊な形状のチェアの場合、追加料金が発生する可能性があるため注意が必要です。

しかし、迅速かつ簡単に処分したい場合は、おすすめの捨て方といえるでしょう。

処理施設に持ち込む

オフィスチェアの捨て方のひとつに、処理施設への持ち込みがあります。この方法は自分で運搬できる場合に適しており、処分費用を抑えられるメリットがあります。

多くの自治体では一般家庭からの持ち込みを受け付けており、粗大ゴミとして出すよりも安価に処分できる可能性が高いです。

処理施設に持ち込む際は、まず最寄りの施設の受け入れ条件や営業時間、必要書類などを確認しましょう。

一般的には事前予約が必要となるケースが多く、当日は本人確認書類や処分料金が必要です。

料金は自治体や施設によって異なりますが、オフィスチェア1脚につき数百円から千円程度となります。

リサイクルショップで売却

オフィスチェアの捨て方として、リサイクルショップでの売却があります。この方法は、まだ使用可能で状態の良いオフィスチェアの場合に最適です。

リサイクルショップを利用するメリットは、処分費用がかからないだけでなく場合によっては売却益を得られる点です。

売却価格はオフィスチェアの種類、ブランド、状態によって大きく異なりますが、数百円から数千円程度が一般的となります。

人気モデルの場合は、より高額での売却も期待できるでしょう。

リサイクルショップを選ぶ際は、オフィス家具の取り扱いがある店舗を探す必要があります。多くの店舗では出張査定や引き取りサービスも提供しているため、大型のオフィスチェアでも簡単に売却が可能です。

ただし、傷や汚れがある場合や古すぎるモデルは買取を断られる可能性があるため、まずはリサイクルショップに確認を入れるとよいでしょう。

フリマアプリやネットオークションで売却

オフィスチェアの捨て方には、フリマアプリやネットオークションでの売却もあります。

この方法では直接買い手とやり取りができるため、リサイクルショップよりも高値で売却できる可能性が高いです。

とくに人気のあるブランドや状態の良いチェアは需要が高く、高値で売却できる可能性があります。

価格設定は同様のオフィスチェアの相場を参考にしつつ、状態や希望価格を考慮して決めましょう。

ただし、配送方法や梱包には注意が必要で、大型のオフィスチェアの場合は配送料が高くなる可能性があります。

また、取引の安全性を確保するため信頼性の高いプラットフォームを選ぶのが望ましいです。

知人や友人に無償で譲る

オフィスチェアの捨て方には、知人や友人に無償で譲渡する選択肢もあります。この方法はまだ十分に使用可能なチェアで、誰かの役に立つ可能性がある場合におすすめです。

知人や友人に譲渡するメリットは処分費用がかからないだけでなく、大切に使ってもらえる可能性が高い点です。

また、環境負荷を減らすという観点からも、リユースは望ましい選択といえます。

分解して一般ごみとして出す

オフィスチェアを分解して一般ごみとして処分する方法は、費用を抑えられる選択肢のひとつです。

チェアを可能な限り小さなパーツに分解し、自治体の定める一般ごみの基準に合わせて廃棄します。

分解する際は木製部分、金属部分、プラスチック部分などを可能なかぎり分別し、それぞれ適切な方法で処分しましょう。

ただし、この捨て方を選択する前に、自治体のごみ処理規則を確認する必要があります。

多くの自治体では一般ごみとして出せる大きさや重量に制限があり、これを超える場合は粗大ゴミとして扱われてしまいます。

また、分解には工具が必要で、時間と労力がかかるでしょう。とくにガスシリンダーなどの特殊な部品がある場合は、適切な処理が必要です。

オフィスチェアを分解して捨てるメリット

オフィスチェアの処分費用を抑えるために分解を検討する方もいるでしょう。分解すれば、粗大ゴミとして処分するよりも費用を抑えられるのは事実です。

ここでは、オフィスチェアを分解して捨てるメリットについて解説します。

処分費用を抑えられる

オフィスチェアを分解して捨てる場合は、処分費用を大幅に抑えられます。

粗大ゴミとして出す場合、一般的には数百円から数千円の処理料金が必要になりますが、分解して一般ごみとして出せば費用はかかりません。

とくに複数のチェアを処分する場合、その差額は無視できない金額になる可能性があるため選択肢のひとつとして覚えておきましょう。

また、不用品回収業者に依頼する場合と比べても、分解して自分で処分するほうが費用を抑えられます。

ただし、分解作業には工具や時間が必要です。金銭的な観点から見れば経済的な捨て方といえますが、手間とコストをかけたくない方には不向きといえるでしょう。

捨てる際に持ち運びがしやすい

オフィスチェアを分解して捨てるメリットは、持ち運びがしやすくなる点です。

組み立てられた状態のオフィスチェアはサイズが大きく重量もあるため、運搬が困難になります。

とくに狭い階段や小さなエレベーターがある建物では、そのままの状態で運び出すのは非常に大変です。

しかし、小さなパーツに分割できれば一人でも簡単に運び出せるようになるため、自分で処理施設に持ち込む場合や、部屋から部屋へ移動させる際に効果的です。

また、分解したパーツは保管スペースも少なくて済むため、処分までの一時的な保管も楽になるでしょう。

オフィスチェアを分解して捨てるデメリット

不要なオフィスチェアの分解は、費用面ではメリットになるものの手間や時間、怪我のリスクなどが懸念されます。

ここでは、オフィスチェアを分解して捨てるデメリットについて解説します。

分解するための道具が必要

オフィスチェアを分解して捨てる際のデメリットは、分解するために道具が必要な点です。

多くのオフィスチェアはドライバーやレンチ、六角レンチなどの基本的な工具だけでなく、特殊な形状のネジに対応した専用工具が必要になる場合もあります。

これらの工具を新たに購入しなければならない場合は予想外の出費になる可能性があり、一度きりの使用のために工具を購入するのは経済的に非効率な選択ともいえます。

また、工具の使用に不慣れな場合は作業に時間がかかったり、正しく分解できなかったりする可能性もあります。

怪我のリスクがある

オフィスチェアを分解して捨てるデメリットは、怪我のリスクがあることです。

分解作業には鋭利な金属部品や重量のある部材を扱う必要があり、不慣れな人にとっては危険を伴う可能性があります。

とくにネジを外す際や部品を引き離す際に、手を滑らせて怪我をするケースは珍しくありません。

また、重い部品を持ち上げる際に腰を痛めたり、バランスを崩して転倒したりするリスクもあります。

さらにチェアの構造によっては突然バネが飛び出したり、予期せぬ方向に部品が動いたり、分解作業中に生じた破片や小さな部品が目に入るリスクもあります。

分解作業にはさまざまな危険が潜んでいるため、安全性を考慮すると業者に依頼するのが賢明といえるかもしれません。

製品によっては分解が難しい

オフィスチェアを分解して捨てるデメリットは、製品によっては分解が非常に難しい、あるいは不可能な場合がある点です。

とくに高級モデルや最新設計のチェアには、複雑な機構や特殊な接合方法が用いられている場合があり、一般的な工具や知識では分解が困難です。

例えば、一体成型されたプラスチック部品や溶接で接合された金属フレームなどは、家庭用工具では分解できない場合があります。

また、ガスシリンダーなどの特殊な部品は、安全面の観点から分解を推奨できません。

分解方法が不明確な場合は、諦めて他の処分方法を選択せざるを得なくなり、結果として時間と労力を無駄にしてしまうかもしれません。

分解しても一般ごみとして捨てられないケースがある

オフィスチェアを分解して捨てるデメリットは、分解しても一般ごみとして捨てられないケースがある点です。

多くの自治体では、ごみの種類や大きさ、材質によって厳格な分別ルールを設けています。

例えば、金属部品や電子部品、大型のプラスチック部品などは、一般ごみとして処理できない場合があります。

とくにガスシリンダーなどの特殊な部品は危険物として扱われ、専門の処理が必要となる場合があるため注意が必要です。

オフィスチェアを捨てる際のポイント

ここでは、オフィスチェアを捨てる際のポイントについて解説します。

法人利用していたオフィスチェアは産業廃棄物として取り扱われる

法人利用していたオフィスチェアは、産業廃棄物として取り扱われます。

一般家庭のものとは異なり、事業活動に伴って生じた廃棄物は産業廃棄物として扱われるため、処理には特別な手続きが必要です。

そのため、法人の場合は自社で直接処理施設に持ち込むか、許可を受けた産業廃棄物処理業者に委託しなければなりません。

オフィスチェア購入時に回収してくれる販売店もある

オフィスチェアを新しく購入する際、一部の販売店では古いチェアを回収してくれる場合があります。とくに大手のオフィス家具メーカーや大型家具店で見られるサービスです。

古いオフィスチェアの引き取りが可能になると、処分の手間を大幅に省略できます。新品の配送と同時に古いオフィスチェアを回収してくれるため効率的といえるでしょう。

オフィスチェアの買い替えを検討している場合は、回収サービスの有無も選択基準のひとつとして考慮するとよいでしょう。

悪質な不用品回収業者に注意

オフィスチェアを処分する際は、悪質な不用品回収業者に注意してください。近年、無許可で営業を行う業者や法外な料金を請求する業者が問題となっています。

悪質業者は安価な回収を謳いながら、高額な追加料金を要求したり回収した家具を不法投棄したりする場合があります。

また、個人情報の漏洩リスクもあるため十分な注意が必要です。

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まとめ

不要になったオフィスチェアの捨て方はさまざまです。

分解すれば処分費用を抑えられるほか、持ち運びも容易になるメリットがありますが、必要な道具や怪我のリスク、分解の難しさなどのデメリットは無視できません。

また、法人利用のチェアは産業廃棄物として扱われるため処分には十分な注意が必要です。適切な捨て方を選択して、不要なオフィスチェアを処分しましょう。

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